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タイトル 成果あれば国籍関係なし、企業が続々外国人役員起用 登録日 2009-06-08
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グローバル企業に成長しつつある韓国企業が、経営陣の構成でも「多国籍軍」に果敢な変身を遂げるケースが増えている。「国産企業」ながら国内本社の最高経営陣の多くが外国人という企業があれば、グローバル人材を採用・管理する専門組織を置く企業もある。   産業界が7日に明らかにしたところによると、現在、国内グローバル大企業のうち、外国人経営陣の起用が最もさかんな企業はLG電子だ。同社の南鏞(ナム・ヨン)副会長は、就任以来「(国籍と関係なく)世界中でこの仕事を最もうまくやれる人物を採用する」と公言し続け、中核分野に必要ならいつでも外国人役員を迎え入れるとの立場を堅持している。現在、執行役員まで計268人の役員中、外国人は29人(国内勤務21人)、役員の10人に1人が外国人という状況だ。なかでも本社最高経営陣7人では、最高マーケティング責任者(CMO)、最高購買責任者(CPO)、最高供給網管理責任者(CSCO)、最高現場流通責任者(OGTMO)、最高人事責任者(CHO)の5人が外国人だ。外国人役員の急増による文化的衝突の懸念について、LG電子は「当初から国際感覚を考慮しており、ほとんどがアジアでの勤務経歴があるため、大きな問題はない」と話している。  サムスン電子は国内勤務7人を含め10人の外国人役員がいるが、外国人役員の起用そのものを重視してはいない。企業のグローバル化のなか、内部昇進や外部採用で自然に増えたものとみられている。  人数はLG電子におよばないものの、外国人起用の意向が強いのはSKグループだ。同グループは「純血主義」から脱却し、組織のDNAをグローバル化するとの目標の下、2007年にSK C&Cのグローバル事業を担当するインド出身の常務を迎えた。現在では3人の外国人役員が勤務している。また最近、国内外での採用を管理しグローバル人材基盤の構築を担当する「グローバル人材マネージメント(GTM)専門組織」を設立した。  現代・起亜自動車では、主に海外法人を中心に180人余りの外国人役員が布陣している。現地採用役員らは、海外自動車メーカー勤務経験や営業・マーケティング関連業務に関する多彩な履歴を持っている。何より、現地出身で現地事情をよく把握しており、戦略策定や顧客対応にいち早く動けるところが長所に挙げられる。  このほか、斗山は2006年にグローバル力量強化に向け、株式会社斗山の事業部門担当副会長に米国出身者を迎え入れている。
   
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